新型コロナウイルスのおかげで、これまで常識といわれていた考え方や行動などが、いとも簡単に非常識になってしまいました。
会社では、職種によってテレワークが進んだおかげで、交通機関の利用者が減ったり、広いオフィスのスペースの確保が必要なくなったりしています。
そして、国民にも、これまで「東京一極集中」と言われてきた考え方にも変化が出始め、「地方移住」という考え方もでてきています。
私は、今回のコロナをきっかけに、終息後の数年間は世の中がとてつもない変化に見舞われる予感がしています。
言いかえれば、「コロナ前と同じ考え方や行動は戻らない。」ということで、コロナ渦で教訓した生活スタイルに変化し、ポジティブに考えると、それはある意味、ピンチをチャンスにしていく機会とも考えています。
例えば、「観光」を考えた場合、「観光する（旅する）行為」は、いつの時代でも健在しており、これから先も需要が見込めます。
確かに、旅行する機会は減らないにしても、「これまでの行きたい観光地」に変化が生じ
かつ、交通機関や宿泊施設などの予約方法、観光地情報などは、インターネットが主流になっていくと考えています。
このことは、予約方法について「小規模」な旅行会社（国内で大部分を占めます）にとっては、今後、何の対策もせず、従来どおりの会社形態を継続（期待）しようとすると、単独で営業することが難しくなり、地域間での連携（協定・合併）等で、生き延びていかなければならない状況になると思います。また、廃業や倒産することも考えられます。
しかし、「旅行に行きたい観光地」に変化が生じることに期待すると、小規模な旅行会社ほどチャンスはあると信じています。
話は変わりますが、今朝のニュースで、苦境であえぐ航空会社が、旅客輸送が減った代わりに、海外との貨物輸送にシフトして業績を伸ばしているとの報道がありました。
また、スーパー銭湯の食堂のカウンター席を、そのままテレワークの場所に利用して、日本人が好む「風呂、食堂」に「仕事場所」をセットにして利用者が増加しているとの報道がありました。まさに、経費をたくさんかけずに、ピンチをチャンスに変えられる一例で、それを実践していることがすばらしいと思います。
話を戻しますが、小規模な旅行会社ほど、地域に密着していると思いますし、地域の「見る・食べる・遊ぶ・体験する」ができる所を良く知っているはずで、大手の旅行会社には
対応できないことです。
現在、苦境の大手の航空会社が社員を、これまで有名観光地でなかった地域に派遣して、魅力を今のうちに発見し、今後のビジネスにつなげていこうという考えは、ここにあると思います。
しかも、観光客の志向も変化し、従来の箱型（建物内）での観光施設のほか、どちらかというと、健康志向や注目度が低かった風光明媚な自然を楽しめる観光にも関心が寄せられると考えています。
そのため、小規模な旅行会社は、従来どおり、地域に住む人を遠くの観光地に送客する「発地型旅行」も実施しながら、自分の地域に誘客する「着地型旅行」にも力を注いではと思います。
「着地型旅行」のメリットやデメリットは、次回のブログに書くことにします。
最後に、現在、「緊急事態宣言」とともに、「ＧＯＴＯトラベル」事業も2月7日まで停止
していますが、観光業界は本当に疲弊しています。
宿泊施設や観光施設等も、コロナ対策のガイドラインに基づいて改修や改善もされています。
私案ですが、「緊急事態宣言」の対象となっている地域からの出発や宣言地域への着地は無理にしても、せめて宣言が発令されていない道県から隣接する宣言されていない道県への旅行は、対象可能とできないでしょうか。
マイクロツーリズムの実践のためにも、期待したいです。
がんばろう日本！！
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